2017年5月4日の夜、イングランド南部ポーツマスの公会堂「ギルドホール」に、1,000人を超える人が集まった。
ポーツマス・サポーターズ・トラスト(PST)が株主限定として案内した、説明会だった。
壇上に立ったのは、元ディズニーCEOのマイケル・アイズナー。彼は、自分がこのクラブを買いたい理由と、その未来について語った。
反応は分かれた。
「来る前は五分五分だった。いまは心が傾いた」
そう話す人がいた。
一方で、「私は反対に投票する」と言い切った人もいた。
18日後、結果が出た。
投じられた用紙2,272枚のうち、賛成1,825。反対394。53枚は無効だった。
4年前、自分たちの手でクラブを救った人たちは、そのクラブを、外部のオーナーに売ることを、投票で決めた。
なぜ、救ったクラブを手放したのか。
その答えを探して一次資料をたどると、「ファンがクラブを売った」という出来事の意味が、少しずつ変わっていく。
1｜ファンが握っていた「決まらせない力」
2017年5月22日、PSTは、売却投票の結果を発表した。
会長のアシュリー・ブラウンは、こう語った。
「これは真のファン所有と民主主義の実践です。私たちのファンが、クラブの次のオーナーを決めました」
ファンが、次のオーナーを決めた。
この言葉には、少し説明が必要だ。
投票用紙にあったのは、二つの選択肢だった。PSTが持つ株式を、売るべきか、売るべきでないか。
売却先として載っていたのは、一社だけだった。投票の2か月前の3月22日、クラブ取締役会は、アイズナーの投資会社トルナンテ(Tornante)に、70日間の独占交渉権を与えていた。
ファンが選べたのは、提示された提案を受け入れるか、断るかだった。
では、ファンに、売却を止める力はあったのだろうか。
あった。しかも、その力は、クラブの所有構造そのものに組み込まれていた。
ポーツマスは2010年に経営破綻し、その後も所有者が替わり続けた。2013年、支持者たちが、クラブの再建を引き受けた。
ただし、株式のすべてをPSTが持ったわけではない。
PSTの持分は48.48%。残る51.52%は、16人の個人株主、「Presidents」と呼ばれる人たちが持っていた。
株主間契約は、クラブの売却に、株式の75%の同意を求めていた。
PSTだけでは、売れない。Presidentsだけでも、売れない。
双方が同意しなければ、売却は成立しない仕組みだった。
さらに、Presidentsの持分の売却についても、PSTの会員全体による、別の投票が行われた。承認2,400、不承認498。
「ファンが決めた」という言葉は、間違いではない。
しかし、自由に次のオーナーを選んだという意味でもない。
ファンが握っていたのは、望まない売却を決まらせない力だった。編集部は、そう読む。
その力は、なぜ手放されたのだろう。
2｜守り続ける未来と、育てる未来
売却をめぐる議論で、PST理事会は三つの問いを立てていた。
クラブは、投資を必要としているのか。
アイズナーは、ふさわしい所有者なのか。
そして、提示された条件を、受け入れられるのか。
最初の問いに、理事会は、売却しなくてもクラブを維持できる道で答えた。
スタジアムの安全工事の資金は、新しいコミュニティ株や、個人株主の追加出資で賄える可能性がある。会員調査では、新しいコミュニティ株を「確実に買う」と答えた人が468人、「おそらく買う」と答えた人が886人いた。
支持者所有のまま、リーグ1で持続できるクラブを目指す。
その未来は、単なる理想ではなかった。
しかし、別の現実もあった。
クラブ経営陣は、安全工事の不足額が、2016-17シーズンの試合日収入の全額に相当すると書いた。そのうえで、今の事業モデルには、他クラブに見られる規模の継続的な投資を生み出す仕組みがない、とも説明した。
さらに上のリーグを目指すなら、選手への投資も増える。
クラブを守り続けることは、できるかもしれない。しかし、どこまで成長させられるのか。
その二つが、同じ資料の中に並んでいた。
アイズナー自身、疑われていることを自覚していた。のちのインタビューで、彼はこう語っている。
「このクラブは、4匹の犬に噛まれました。4人の悪いオーナーです。新しいオーナーを心配するのは、当然です」
それでも彼は、売却だけが唯一の道だとは言わなかった。
「これが唯一の道ではありません。彼らはクラブを今のまま保つこともできる。資金的な助けは必要ですが。もし今のままなら、おそらくしばらくは、リーグ1かリーグ2にとどまるでしょう。私は、唯一の選択肢ではありません」
支持者所有のまま、持続可能なクラブを目指す。
外部資本を受け入れ、さらに上を目指す。
どちらにも、得られるものと、失うものがあった。
5月4日の夜、ギルドホールを出た人たちも、その違いに向き合っていた。
シャウン・バレットは、アイズナーが質問から逃げず、過大な約束もしなかったと評価した。
リッチ・パリーは、説明を聞いて気持ちが傾いたと話した。
しかし、アンバー・ヴィンセント=プライアーは違った。
「口先なら、何とでも言えます。大事なのは、契約に何が書かれるかです」
そして、こう続けた。
「私は、コミュニティのクラブでいたいから、もっとお金を出してもいい」
同じ夜、同じ説明を聞いても、答えは一つではなかった。
この3人の声が、投票者全体を代表するわけではない。それでも、当時の支持者の間に、異なる考えがあったことは伝わってくる。
そして、PST理事会自身も、一つの答えを出せなかった。
「PST理事会は、この提案を詳細に検討しましたが、合意に至ることができませんでした。したがって、投票についてどちらの推奨も行いません」
声明は、こう続く。
「私たちは、この決断の重みと、決断を迫られる人々の難しさを理解しています。私たちの多くも、コミュニティ株主として、その立場にいるからです」
推奨を出す側の人たちも、自分自身が票を投じる側にいた。
個人株主側の助言機関は、選択を二つにまとめていた。支持者所有のまま「より控えめな野心」で進むか。100%の第三者所有を受け入れ、昇格を早める代わりに、運営への影響力を「ごく限られたもの」にするか。
この文書は、PSTではなく、個人株主の側から出たものだ。「控えめな野心」という言葉には、書き手の立場がある。
クラブを救った人たちが、クラブの未来について、意見を一致させられなかった。
それは、民主主義の失敗だったのだろうか。
編集部は、そうは考えない。
ここで問われていたのは、単にクラブを売るかどうかではなかった。編集部には、そう読める。
自分たちが守ってきたクラブを、これから誰が、どんな方法で育てていくのか。
その答えが、一つではなかったのだ。
3｜売却しても、守りたかったもの
投票の前、PSTは会員に意見を尋ねていた。
2,000人を大きく超える回答が集まった。86%が、PSTが持分を残すことを重要だと考え、94%が、取締役会に最低1席を確保することを望んでいた。回答した人たちの考えであり、投票した人全体の考えではない。
売却前、PSTは、クラブの取締役会に3人の取締役を送っていた。
しかし、トルナンテが求めたのは、クラブの100%所有だった。PSTが少数持分を残すことも、支持者代表が取締役会に席を持つことも、受け入れられなかった。買収が完了した2017年8月3日付で、旧取締役が退任した。PST会長のブラウンも、その中にいた。
提示額は、全5,673株の合計で£5,673,000。PSTが持つ2,750株の分は、£275万にあたる。個人株主には、現金1株£1,000のほかに、昇格を条件に最大£2,001まで受け取れる選択肢があった。PSTには、現金の道しかなかった。会員に利益を分配できない、という制度上の制約があったからだ。
では、何も残せなかったのか。
売却後の定款に、特別な1株がある。Heritage Share(遺産株)。
議決権はない。配当もない。株主総会に出ることもできない。額面は、1ポンドの100万分の1だ。
持っているのは、同意を求める力だけ。
対象は三つ。クラブの名前。ホームの主要色。本拠地の移転。この三つを変えるときは、この株の同意が要る、と定款は定めている。
本拠地の保護は、投票のあとで、少し広がった。会員が投票した提案書より、最終的な定款のほうが、対象の範囲が広い(詳細は補足)。誰が、何のために広げたのかは、公開された資料では分からない。
それでも、支持者たちが求めたもののすべてではなかった。
紋章の変更は、同意の対象にならなかった。トルナンテは、紋章の知的財産に懸念があるとして、拒否権を認めなかった。借入や資産の切り離しについて、PSTが求めた保証も、条文には現れていない。
PSTは、クラブの未来を「決める力」を手放した。提案書の付録は、クラブ取締役会があらゆる事項について「全権」を持つと定めていた。代わりに残そうとしたのが、未来の一部を「変えさせない力」だった。
ただし、この力を、過大に見ることはできない。
Heritage Shareを持つのは、PSTそのものではなく、別会社のPompey Heritage Share Holdcoだ。拒否の手続きには、PST側と個人株主側の取締役が関わる。しかし、拒否が実際に使われた記録は、確認できた範囲には見当たらない。この仕組みがどれほど独立して働くのかも、公開資料からは判断できない(詳細は補足)。
条文は読める。しかし、その力が実際にどれほど働くのかは、まだ測れない。
資金の約束にも、記録が残っている。
投票の前、トルナンテが約束した£1,000万の追加出資には、時期も法的な仕組みも拘束力も示されていない、とPSTの弁護士は指摘していた。この指摘は、会員に送られた投票資料にも収められていた。
買収が完了した2017年8月3日、会社は、普通株1,000万株を、全額払込済みとして届け出た。監査済みの決算書にも、同額の「株式発行による収入」が記録されている。
約束と同じ額の資金が、株式の発行を通じて会社に入ったことは、記録で確かめられる。ただし、その資金が個々に何に使われ、どんな成果につながったのかまでは、決算書からは分からない(補足C)。
守られたものと、守られなかったもの。その線は、どこに引かれていたのか。
この問いを、もう一つのクラブが、別の角度から照らしている。
4｜リーズのファンが手にした「時間」
リーズ・ユナイテッドのホーム、エランド・ロード。
1919年からクラブの本拠地であるこのスタジアムは、2004年、財政難のなかで売却された。
売却のあとも、エランド・ロードは、クラブのホームであり続けた。クラブ自身が、1919年からのホームだと書いている。
スタジアムが消えたわけではない。しかし、その所有は、クラブから離れていた。
2015年11月、支持者のグループ「Leeds Fans Utd」は、当時のオーナーから株式を取得するため、独占交渉の合意を目指すと発表した。オーナーは、利益なしでファンのグループに売ると述べていた。グループは、原則合意に達したとも述べた。しかし、取得は実現せず、2017年には、別のオーナーのグループ(Aser)が、クラブの親会社になっていた。
2017年の夏、そのオーナー側が、スタジアムを民間の地主から買い戻した。ただし、買ったのはクラブではなく、クラブの親会社だったAserグループの会社だった。
同じころ、リーズ・ユナイテッド・サポーターズ・トラスト(LUST)は、エランド・ロードを「地域社会の資産(ACV)」として登録するために動いていた。
LUSTは、申請をすぐには行わなかった。後に、その理由をこう書いている。
「トラストが今まで申請を待ったのは、ファンと地域社会の重要性を認め、スタジアムを長期的に守る価値を理解するオーナーシップが、いまクラブにあると考えるからです」
クラブの支持を得て申請し、2017年に指定を受けた。
この制度は、売却を無条件に止められるものではない。売却の場面に限って言えば、地域の団体が通知を受け、購入を検討するための時間を確保する仕組みだ。通知から6週間のうちに入札の意思を示せば、期間は6か月に延びる。
LUSTは、こう説明している。
「リーズのファンが、ある朝の新聞で、スタジアムが売られたと知らされ、手の打ちようがない、という事態は、もうありません」
そして、制度を実際に使う日が来ないことこそ、本当の願いだ、とも述べていた。
「理想を言えば、承認は、最悪の事態が起きたときに、より守られているというだけの、使われない備えとして残ります。サッカーでも人生でも、永遠なものはありません」
指定は、5年で失効する。2023年7月、LUSTは、新たに申請し、クラブの支持書を添えて、再び認められた。
ポーツマスの支持者が残そうとしたのは、特定の変更に同意するかどうかを決める力だった。
リーズの支持者が確保したのは、売却を知り、行動を起こすための、時間と機会だった。
二つのクラブが置かれた状況も、制度も異なる。単純に優劣を比べることはできない。
それでも、共通するものがある。
クラブの未来をすべて決められなくても、その未来に関わるための条件を、つくろうとしていたことだ。
その後、エランド・ロードを保有する会社は、2024年3月、リーズ・ユナイテッド自身の傘下に移された。
ホームは、場所として存在し続けただけでなく、所有の面でも、クラブのもとへ戻った。
5｜描く人と、決める人が違うとき
クラブの未来を描く人は、オーナーだけではない。しかし、その未来を実現する権限を誰が持つかによって、クラブの行方は大きく変わる。
SIM編集部は、そう考えている。
二つのクラブの記録は、この考えに、一つの問いを足した。
権限を持たない人は、何をしてきたのか。
ポーツマスの支持者は、権限を持っていた。そして、その一部を手放す代わりに、変えさせない条件を、定款に書き込んだ。
リーズの支持者は、確認できた範囲では、スタジアムの所有を決める立場になかった。残った道は、売却の場面で行動するための、時間と機会を確保することだった。
決める人とは別に、未来のための条件を書く人がいる。
ただし、条件を書けば、それで安心できるわけではない。守るといっても、どの層で守るのかによって、意味が変わる。
リーズでは、スタジアムは同じ場所にありながら、約20年、クラブの所有から離れていた。場所は変わらなかった。変わったのは、所有だった。
ポーツマスのHeritage Shareは、本拠地の移転を守る。しかし、PSTが求めた資産の切り離しへの保証は、確認できた条項には現れていない。ポーツマスで、スタジアムが実際に切り離されたという事実は、確認していない。
場所を守ること。場所が手元から離れていく仕組みまで守ること。
この二つは、同じではない。
どの層まで守るか。その線の引き方が、クラブの未来の形を決めていく。
結｜救うことと、育てること
救ったクラブを、なぜ手放したのか。
1,825人の賛成の理由を、一つにまとめることはできない。反対した394人にも、それぞれの考えがあったはずだ。PST理事会自身、賛否の推奨を出せなかった。
結果が出た翌日の新聞には、異なる声が載った。
ボブ・ビーチは、ファン所有を信じ続けると語り、PSTが信頼できる代案を出せなかったことへの失望を口にした。そして、こう続けた。
「私にとっては悲しい日です。でも、フラットン・パークにとっては、明るい日の始まりかもしれません」
別のサポーター組織の支部長は、違う見方をしていた。
「アイズナーは、サポーターズ・トラストにできたよりも、ずっと遠くまでクラブを連れて行けると思う」
そして、5月4日の夜には、「コミュニティのクラブでいたい」と語った人もいた。
同じクラブを支える人たちが、別の未来を信じていた。
ここまでが、記録から確かめられることだ。ここから先は、編集部の解釈になる。
支持者たちは、クラブを守り続けることと、さらに成長させること、その両方を自分たちの力だけで実現できるのか、という難しい問いに向き合っていたのではないか。
救うことと、育てること。それは、重なり合いながらも、同じ仕事ではないのかもしれない。救った人が、育てる仕事まで、自分たちだけで担い続けなければならないとは限らない。
ただし、育てる仕事を誰かに委ねるときにも、何を守り、どんな条件を残すのかが、クラブの未来を左右する。ポーツマスの支持者は、クラブの名前、色、本拠地について、同意を求める力を残した。リーズの支持者は、売却の際の時間と機会を確保した。
その条件が実際にどれほど働くのかは、まだ確かめられていない。委ねた人たちの選択が正しかったのかどうかも、この記録からは言えない。売却に反対した394人がいたことも、このクラブの2017年の一部だ。
それでも、未来を委ねるとき、何を守り、何を条件に残すのか。その選択もまた、クラブの未来をつくる行為なのだと、編集部は考える。
補足
A｜Heritage Shareの条文(要点)
株: クラブの株式に1株だけある特別株。額面は£0.000001。議決権も配当もない。クラブの定款(2017年8月採択)による。
同意が要る事項: ①クラブ名の変更。②ホーム用の主要色の重大な変更(従来色と概ね整合する色は除く)。③主たる本拠地を、フラットン・パークから15マイル超、SOで始まる郵便番号の地域、またはワイト島(橋・トンネルで本土と結ばれる場合を除く)へ移すこと。
同意の手続き: 通知から15営業日以内に拒否がなければ、同意したものとみなす(クラブの定款17.4.3)。
存続: 採択から50年後、またはPST側・個人株主側の取締役全員の請求で、額面で償還される。
投票前の提案書との違い: 移転の保護は、提案書では「15マイル超」のみ。最終定款は、SOポストコードとワイト島を追加した。PSTが求めた「主要色を青・白・赤に限る」は、最終定款には反映されていない(提案書と同じ文言)。紋章、借入、資産の切り離し、将来の売却時の優先交渉権は、対象外。
B｜Holdcoの構造(2017年8月の定款と届出)
Pompey Heritage Share Holdco Limitedは、2017年7月26日に設立された。株式の75%以上は、クラブの運営会社が保有すると届け出られている(2017年8月3日付)。
取締役は、定款上、PST側(最大3人。PST理事会が指名し、入れ替えられる)、個人株主側(最大3人。個人株主の過半数が指名)、支配株主側(最大2人)、支配株主のCEOとCFO(15.2)。支配株主は、Holdcoの株式の過半を持つ者と定義され、届出上は、クラブの運営会社に当たるとみられる。
拒否の議決(Heritage Share Request)に票を持てるのは、PST側と個人株主側の取締役のみ(13.2)。PST側の取締役3人以上、またはPST側と個人株主側の取締役計4人以上が拒否すれば、Holdcoは拒否をクラブに伝える(10.2)。拒否が成立しない場合は、PST側・個人株主側の取締役の不足や欠席による場合を含め、Holdcoは同意を保留しない(10.3)。
取締役の任命は、支配株主の通知によって行われる(15.7)。個人株主側の取締役の任期の延長は、支配株主が行い(15.4)、支配株主は、PST側・個人株主側の取締役の任命要件を免除できる(15.8)。議長は、支配株主のCEOが務める(11.1)。
本稿は、これらの規定が拒否権の独立性や実効性にどう影響するかを、判断していない。持分や規定だけから、拒否権が無効だとも、オーナーが自由に扱えるとも、言えない。
C｜資金に関する決算書の記載(Portsmouth Community Football Club Limited)
2018年6月期の監査済み決算書は、「株式発行による収入 £10,000,000」を計上し、戦略報告で「£1,000万の新規の運転資本の注入」と説明している。このうち£7,000,000は、「クラブのための投資として」親会社(2019年6月期の注記ではThe Tornante Company LLC)へ移された。
その後の戦略報告は、この資金を「オーナーの投資基金」と呼び、クラブが各年度に引き出した額を記載している(2019年6月期£1.0m、2020年6月期£2.0m)。2021年6月期までに、移された額を上回る資金がクラブへ引き出され、同期末に親会社への債権はなくなった。
決算書は、引き出した資金の使い道を項目別に説明していない。この記載だけから、資金移転の適否や目的を判断することはできない。
確認できていないこと: 引き出した資金の個々の使い道と、その成果。
